昨日ツイートしたのは、資生堂と中国イーコマースとの提携でしたが、いよいよ本格的に日本でも展開ですね！
若者の化粧離れが出て来ており、相当危機感がある様です。一頃前には、高校生でも化粧していないのは恥ずかしい、そんな時代があったはずですが、今は異なって来ている様です。ブラジャーでもアンダーウエア一体型となって来ており、「セネバイケナイ」概念は老若ともに無いようです。時代とともに変わる変化をリードしているのは、化粧品では【１００円ショップ】であり、ブラ無しキャミソール等は【ユニクロ】です。
根本的に異なって来ているのは、他にも一杯あります。新聞の広告がやけにでかくなっているのも、タブレットでも見易い「大きさ」だからなのでしょうか？30才〜35才までの家庭では、新聞は殆ど取っていないはずです。従って、若者向けの新聞チラシは「無駄」なものとなっています。（シニア向けは有効）安さばかりでなく、絆での繁盛店が報道されて来ています…日本でも米国でも、巨大チェーンでは真似できないコミュニケーション重視です。このコミュニケーショん強化の一環としてのダイレクトマーケティングでしょう。
広告料が、もう新聞やテレビよりも「IT関連」の方が多くなったようです。全てのマケッティング活動が変化して来ており、顕在化して来ました！
資生堂：４月から化粧品をウェブ直販 チャットで美容相談も - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
新サイト「ｗａｔａｓｈｉ＋（ワタシプラス）」のオンライン美容相談で、ビューティチェックのパーツコース「目もと」の画面＝資生堂提供
資生堂は２９日、４月２１日から始める新サイト「ｗａｔａｓｈｉ＋（ワタシプラス）」で提供する、インターネットでの化粧品直販や、チャット（文字による対話）による美容相談などサービス内容を発表した。また、同サイトに先立って２日からスタートする、ファッションや旅行など異業種企業と協業する新サイト「Ｂｅａｕｔｙ＆Ｃｏ（ビューティー・アンド・コー）」の概要も公表した。
末川久幸社長が「ウェブを活用した新ビジネスモデル」と題した発表会を東京都内で開き、自ら説明した。化粧品のネット直販は、昨年から米国と中国で展開中だが、国内は初めて。「ワタシプラス」のオンラインショップでは、資生堂の各ブランドから約２６００品目をそろえ、ネット限定の試供品やオリジナル商品も販売する。購入金額に応じたポイントも付与し、ネットでも実店舗でも割引に使える。初年度の売り上げは数十億円だが、１５年度には百億円台が目標。月間利用者数は約２００万人で、国内美容系サイトのナンバーワンを目指す。
オンラインの美容相談「Ｗｅｂカウンセリング」では、全国から選抜して６カ月間研修を受けた４０人の美容部員（ＢＣ）が、東京・新宿に新設したサポートセンターで対応する。音声が自動的にテキスト化され、（１）スキンケア（２）マッサージ（３）ベース・メーキャップ（４）アイ・メーキャップ−−の四つのコースを選べる。時間は約２０分。相談者のパソコンにはＢＣの顔が表示されるが、相談者の顔はＢＣには映らない仕組みにした。デジタルカメラで撮影した自分の顔をアップロードし、どうしたら魅力的なアイシャドーになるかなど顔のパーツごとの提案もする。気に入った配色と同じ色がある商品に誘導するのでそのまま購入できる。また、資生堂の化粧品を扱う契約店舗２万店が検索でき、最寄りの店頭でのカウンセリング予約もできる。顧客情報を店舗と共有し、販売支援に生かしてもらう。
「ウェブを活用した新しいビジネスモデル」を自ら説明する末川久幸・資生堂社長＝２０１２年３月２９日、東京都内で小島昇撮影
一方、協業サイト「ビューティー・アンド・コー」には、美容家電のパナソニックビューティーや、旅行のＪＴＢのほか、アパレル、インナー、アクセサリー、靴、めがね、インテリア、英会話スクールなど２８社が参加する。各企業が協力する企画記事などをウェブに載せる。同サイトから各企業のサイトに誘導し、実際の購入につながった場合は１％の独自ポイントをつける。会員登録した人を「バイヤー」に見立てる演出をほどこし、ツイッターやフェイスブック、ミクシィなどソーシャルメディアで商品紹介してもらう機能も備えた。末川社長は「美しく生きることを化粧品だけでは満たせない。自社だけでは出会えない新しい顧客との接点が増え、テレビコマーシャルで届けられない深くて広い有益な情報を通じて購入につなげたい」と説明した。
資生堂はこれまで、全国の契約店舗網を１９２３（大正１２）年から構築し、ＢＣが対面で説明しながら販売する「制度品ビジネスモデル」を中心に展開してきた。しかし、既に成熟化した国内化粧品市場は、景気低迷による買い控えや低価格品への移行で縮小傾向にあり、東日本大震災などによる生活防衛意識の高まりもあって大きな成長は望めないとされている。さらに、化粧品の比較サイトやソーシャルメディアを通じて、消費者は詳細な化粧品情報を収集してから購入しており、資生堂は、ネットの発達が化粧品の購買行動を大きく変化させたと認識している。
このため、資生堂は、自らネット直販に乗り出すほか、既存の店舗網に顧客を誘導する仕組みや異業種との協業など、４月に始める二つのサイトを通じて新たなビジネスモデルの構築に乗り出した。末川社長は「創業１４０年を迎えて国内化粧品事業を変革し、全く新しい仕組みを作りあげたい」と意欲を述べている。【小島昇】
2012年3月29日