よく纏まっています。思わずコピペです。

湯川秀樹博士の予言、原発が直面する輸入技術依存のツケ　：日本経済新聞

　原子力発電所の安全性に対する不安を増幅させるような出来事が相も変わらず次々に生じている。昨年夏以降、原発関連の公開討論やシンポジウムでの「やらせ」問題が続々と発覚し、そのうち九州電力では社長、会長の辞任に発展。また、独立行政法人原子力安全基盤機構（中込良広理事長）では「検査手順書の丸写し」や管理ミスによる原発監視システムの停止など緊張感を欠いた組織の実態が表面化している。未曽有の事故の直後にもかかわらず、なぜ体質改善の兆候がないのか。55年前、日本の原発導入は時期尚早と原子力委員会委員を辞任した湯川秀樹博士(1907〜81年)の“予言”は不幸にして的中している。

原子力委員会の初会合に臨む(左から)藤岡由夫、湯川秀樹、正力松太郎、石川一郎、有沢広巳の各委員（１９５６年１月４日、首相官邸、共同)

　原発を巡る会合での「やらせ」問題は北海道電力や東北電力、中部電力、四国電力でも判明している。九電のケースが特に注目を集めたのは、同社自ら事実解明のために設置した第三者委員会の調査報告に異を唱え、首脳陣の意に添わない部分を無視したほか、国会の場で一度は辞任を示唆した真部利応社長がその後辞意を撤回したような言動を続けたからだ。

　そもそも九電の「やらせ」問題とは、玄海原発（佐賀県玄海町）２、３号機の再稼働に向けて経産省が昨年６月26日に開いた佐賀県民向けのテレビ中継説明会において、事前に九電幹部が社内や関係会社向けに「再稼働賛成」の投稿をするようにメールで呼びかけたというもの。調査を行った第三者委は９月末にまとめた調査報告で「やらせ」メールのきっかけを、再稼働賛成意見が増えることを期待すると九電幹部に語った古川康・佐賀県知事の発言にあったと認定したが、真部社長は「無実の方に濡れ衣を着せるわけにはいかない」と記者会見で真っ向から反論した。

九州電力玄海原発の運転再開を巡る「やらせメール」問題で、松下経産副大臣(右)との会談に臨む真部社長(２０１１年７月８日午後、経産省)

　さらに、第三者委の報告を受けて同社が10月半ばに経産省に提出した最終報告書でこの知事関与の部分を削除したことから、第三者委の委員長を務めた郷原信郎弁護士と激しく対立。所管大臣である枝野幸男経産相は第三者委の調査を支持する一方、「（九電の対応は）理解不能」「会長、社長の行動が原発周辺の住民の理解を得られるとは思えない」などと九電を厳しく批判した。

　結局、第三者委の報告書がまとめられてから３カ月以上が経過した今月12日になって、九電はようやく真部社長、松尾新吾会長がそろって３月末に辞任する人事を発表した。最後は白旗を掲げる格好になったとはいえ、所管大臣や第三者委を向こうに回して不祥事の事実解明を曖昧にし、自らの“延命”を図ろうとしているように映った九電首脳のモラルハザード（倫理観の欠如）ぶりは、福島第１原発事故で電力業界に厳しい視線が注がれた直後のことだけに一層際立った。

　一方、原子力安全基盤機構の問題からも福島第１原発事故後の危機的状況下とは思えない「弛んだ雰囲気」が伝わってくる。「検査手順書の丸写し」とは、同機構が原発用核燃料などをチェックするための検査手順書（要領書）を作成する際、検査対象先である神奈川県横須賀市の核燃料加工メーカーに原案を作らせ、表紙などを差し替えただけのほぼ丸写しの状態で正式な要領書として採用していたもので、新聞報道で発覚した。

東京電力福島第１原子力発電所の(右から)４号機、３号機、２号機、１号機の原子炉建屋（２０１１年１１月１２日、代表撮影)

　丸写しを認めた同機構担当者は、独自に要領書を作成するべきではないかとの指摘に対し、「必要なデータはメーカーでなければ持っていないから協力してもらっている。自前で作ることは不可能ではないが、そんなことをしていたら日が暮れる」とコメントしている（2011年11月２日付毎日新聞朝刊）。

　その後、事態を重視した枝野経産相の指示で、同機構の検査手法や体制を検証する第三者委員会（委員長・柏木俊彦大宮法科大学院大学長）が発足。１月12日に第三者委が提出した報告書では、同機構が設立された2003年当初から「要領書の丸写しが常態化するなど、依存体質があった」とし、「検査の独立性に疑念を抱かせる」と現状を批判している。

　同機構は、99年に茨城県東海村で起きた核燃料加工会社ＪＣＯの臨界被曝（ひばく）事故や02年に発覚した原発検査を巡る東京電力のトラブル隠しなどの反省を踏まえ、原子力安全・保安院の機能を補完・支援する組織として設立された。原発や核燃料の検査、全国の原発監視システムの管理などを手がけている。職員は417人（11年10月現在）。機構のサイトには「原子力の安全確保に取り組む専門家集団」という看板が掲げられている。

　ところが、「丸写し」問題が象徴するように、実情は看板倒れも甚だしい。機構は10年度に非破壊検査技術実証など６分野17テーマに及ぶ安全研究を行ったとされ、国から77億5000万円の研究費を受け取っているが、人件費を除く費用の85％を原発関連の公益法人やメーカーなどへの外注費に回していた（11年12月26日付東京新聞朝刊）。

　こんな体質であるがゆえに、本業の原発検査でもミスが頻発している。04年から06年にかけ、実施済みと思い込んで一部の検査をしなかったことが４例（九州電力玄海原発、川内原発、中部電力浜岡原発、日本原子力発電東海第２原発）あったのをはじめ、08年に東電福島第1原発の圧力容器安全弁に対する検査を誤った方法で実施して合格させていたほか、09〜10年には関西電力大飯原発で関電の検査資料の不備を見落として一部の検査を実施しなかったことが明らかになっている。

九州電力玄海原子力発電所の３号機（手前)と２号機（２０１１年６月９日、佐賀県玄海町で共同通信社ヘリから）

　最近では昨年末、全国の原発の運転状況を監視する「緊急時対策支援システム（ＥＲＳＳ）」が１日以上表示不能になるトラブルを引き起こした。原子力安全・保安院からＥＲＳＳの管理を委託されている原子力安全基盤機構がメンテナンス作業を怠り、データを保存するメモリーが不足したために情報表示のソフトが機能しなかったことが原因だった。しかも、このトラブルを12月30日午後０時半ごろに把握していながら、翌31日午後３時すぎまで発表しなかったという二重の失敗を犯している。

　チェルノブイリ級の「レベル７」という最悪の事故発生からまだ１年も経過していない。各地の原発は定期検査(13カ月未満に１度)入りを機に次々に運転を停止し、４月には国内54基すべてが止まる見通し。電力業界は供給不足への懸念や代替発電の燃料コスト増などを理由に一刻も早い再稼働を望んでいるが、電力会社のコーポレート・ガバナンス（企業統治）や安全性を支える検査体制への不信感が拭えない中で、政府や周辺自治体は果たしてゴーサインを出せるのだろうか。

　福島第１原発の事故をきっかけに、日本の原発は政策面でもビジネス面でも行き詰まり感が出ている。この現状を半世紀以上前に予見していたのが、49年に日本人として初のノーベル賞（物理学賞）受賞者となった湯川博士である。

　56年に初代原子力委員長に就任した正力松太郎国務相（1885〜1969年）の働きかけで、湯川博士は５人の原子力委員の1人に名を連ねた。だが、就任当初から「米国の技術を輸入して５年間で原発を実現したい」と意気込む正力氏に対し、「輸入技術への過度の依存は自主性を妨げる」と湯川博士は強い懸念を示していた。結局、就任からわずか１年余りの57年3月、湯川博士は「神経性の胃腸障害」を理由に原子力委員を辞任した。

　湯川博士は決して反原発の立場ではなかったが、軍事転用の危険性を含め原子力の巨大エネルギーに対する警戒感は人一倍強かった。また、「自主性」を重んじる姿勢は当時の第一線の科学者に共通するもので、湯川博士に続いて65年に日本人２人目のノーベル賞（物理学賞）受賞者となった朝永振一郎博士（1906〜79年）も54年に「外国の秘密のデータを教わって、物もついでにもらってやれば早道かもしれませんが、それは限られた範囲のなかでの早道で、日本全体の進歩というのではない」と語っている。

　湯川、朝永両博士が主張した「自主性」とは、自前の技術を生み出す気構えであり、戦後の高度成長期以降「ものづくり立国」を目指した日本の産業技術の道筋を示したものと解釈できる。外国の技術を翻訳するだけでは、装置を動かすことはできても、製品を進化させることはできない。

　現在日本で稼働可能な原発はウエスチングハウス社(ＷＨ)が開発した加圧水型原子炉(ＰＷＲ)、ゼネラル・エレクトリック社(ＧＥ)が開発した沸騰水型原子炉(ＢＷＲ)で、いずれも米国メーカー発祥のもの。日本勢では三菱重工業がＰＷＲを、東芝と日立製作所がＢＷＲをそれぞれ手がけ、さらに06年には東芝がＷＨを買収して傘下に収めてはいるものの、新型炉の開発など原発分野の重要なイノベーション（技術革新）は今でも米国の企業や研究機関が発信源になっている。

　自前の技術がなければ、イノベーションもない。さらにイノベーションを競う環境がなければ、研究者も技術者も育たない。日本の“原子力ムラ”が安全神話にどっぷりと浸かりリスクに鈍感になった背景には、湯川博士が警鐘を鳴らした「輸入技術への過度の依存」がある。

　福島第１原発事故の後、しばしば引き合いに出される数字の中に、原発の安全を担う人員規模の日米格差がある。米原子力規制委員会(ＮＲＣ)の技術者約3000人に対し、日本の原子力安全・保安院と原子力安全基盤機構で専門知識を持つ検査職員らは合わせて約200人。米国内の原発は104基で日本の54基のほぼ２倍ということを考慮すると、米国並みに安全スタッフを充実させたければ日本でも1500人の人員が必要ということになる。

　しかもＮＲＣの検査官は厳格さで定評があり、無通告で抜き打ち検査を行う。日本では前述のように検査データ収集の外注などは日常茶飯事のようだが、ＮＲＣでは検査官が自ら検査機器を原発に持ち込んで必要な情報を集めることが珍しくない。要するに質量ともに、日本の原発の安全を支える体制の貧困さばかりが目立っている。

　政府は４月に原子力安全・保安院を解体し、原子力安全庁（仮称）を新設して原発に対する安全規制を強化する方針だが、器をいくら作り替えても中身がなければ意味がない。新設の原子力安全庁は、原発推進機関である資源エネルギー庁を傘下に持つ経産省から切り離し「推進と規制の同居を解消する」とうたうが、それで安全行政が即座に機能向上するかというと、話はそれほど簡単ではないだろう。

　米国のＮＲＣ並みにスタッフを増強するとすれば単純な数合わせだけでも、現状の保安院と安全機構の人員を7.5倍に拡大することが必要。だが、人材育成はうまくいったとしても時間を要する。その間いかに安全を維持するのか、明確な方向性はまだ示されていない。原発再稼働に国民の同意を求める道は険しい。湯川博士が警告した「輸入技術への過度の依存」のツケが、半世紀の時を超えて巡ってきている。

fukuchanhi fukuchan-hi     Reading:NHKニュース　１４万人余 “みなし仮設住宅”にnhk.jp/N3zg6QWs 今朝のビジネス展望で内橋克人さんが言っていましたが、１１７後も問題は一杯あった。この問題も同じ。今回は原発まで事故拡大したので、更に深刻。１１７は決して成功例ではない！ 　上記は本日のツイート。下記はNHKビジネス展望「内橋克人先生」いまさきもりさんのをコピペさせていただきました。

１月１７日　ＮＨＫ『ラジオあさいちばん』から
☆☆☆　ビジネス展望　☆☆☆
『阪神淡路大震災 １７年の現実』 　内橋克人　さん

阪神淡路大震災から１７年という長い時間が過ぎてしまった。
今では、阪神淡路大震災を知らないという人が、
神戸市民では全体の４割を超え、神戸市職員でも３分の１以上に上る、と
神戸市長さんが地元紙で語っている。

私は（内橋さん）毎年１月になると、被災地の現状を話すようにしてきた。
被災者が置かれている厳しい現実について、
『震災は終わっていない』という事実を知って頂くためにである。

そこへ昨年３月、東日本大震災が起きてしまった。
阪神淡路大震災からの17年を返り見ることで、
東日本大震災の復旧復興に、
何が問われ、何が求められているか、意見を述べてみたい。

阪神淡路大震災を６０歳代で被災した方が、今は70〜80歳代になる。
被災者が高齢化する中で、本当に『人間の復興』が果たされたのだろうか。

まず２つの震災に共通して唱えられた『創造的復興』の虚実について考えてみる。
『創造的復興』という言葉は、
東日本大震災から１ヶ月後に、総理大臣の諮問機関である『復興構想会議』で強調された。

復興構想会議は基本方針として５つの項目を掲げ、
その一つとして『単なる復興ではなく”創造的復興”を期す』を掲げている。

枝野官房長官（その当時）は復興構想会議の議長に、
「阪神淡路大震災の復興を後押しした経験を生かして欲しい」
と語っていた。
枝野さんは、阪神淡路大震災の復興が成功モデルだったと思い込んでいるようである 。

しかしその復興の現実はどうだったのか。
私は、岩波書店の同時代ライブラリーに『大震災復興への警鐘』という本を出したが、 
その中で、神戸市内のある自治会のアピールの言葉を紹介している。

神戸市は、震災からまだ 1カ月も経たない 2月15日の臨時市議会で 
『震災復興緊急整備条例』なるものを成立させた。
これに対して自治会連合会などが
『市民の合意も理解もないこの条例は、第二の大災害である』
と訴え、次のように叫んでいる。
 
『いま神戸市が打ち出している都市計画事業は
いずれも住民の反対や批判で、これまで事業化が難航していたものばかりである』
『神戸市はそれらの事業を、
住民が震災で打ちのめされ、後片付けに追われ、無力感に襲われているこの時に、
強権を発動して一挙に実現しようとしている』 

ここに見られるのは、不幸な震災を逆利用して
これまで住民・市民から強い反対を受けて立ち往生してきた都市計画や道路計画を
一挙に強行しようとする姿ではないか、
と私は書いている。

その後の現実は、
区画整理事業から市街地再開発、幹線道路計画、神戸空港の造成に至るまで、
すべてがその通りに進んだ。
産業基盤の復興や建設事業が、なによりも最優先された。
しかも事業費の９割までは、被災地の外の大手ゼネコンにゆだねられ、
地元の中小土木建設業は下請けや再下請けとされ、
そのあげく、多くは倒産に追い込まれてしまった。

そして、被災者の皆さんの生活再建はどうだったのだろうか。
上述の自治会連合会のアピールでも、
『家を失った被災者たちは、仮設住宅建設などの緊急対策実施を強く望んでいるが
なぜか市の住宅建設は遅々として進まず、
他方、大規模な都市計画事業の実施を知らせる市の広報ばかりが次々に大量に出回り、
市民の不安と焦りを駆き立てている』
と書かれている。

震災後 ４カ月も経たない５月に、当時の村山富市首相は
 『自然災害等によって生じた被害は自助努力で回復してもらう。国は個人補償はしない』
と明言した。
この結果と言えば、震災後 16年 経った昨年までに、
復興住宅で孤独死した方は 900人を超え、
被害の大きかった所での自殺率 は依然として高いままである。 
いまだ震災は終わっていないと、言うべきではないだろうか。
 
人が生きていくのに必要な居住空間の保証こそは、
国の大きな責務であると言えないだろうか。
しかし阪神淡路大震災の時も、またそれまでも、
我々の社会にはそのような制度は無論、そういう考え方もなかった。

市民自らが立ち上がり行動を起こすまで
『被災者を救済する法律』は何一つ存在していなかった。

この時、市民が考え議員が立法を進めるという『市民議員立法』を迫る運動や、
あるいは生活協同組合などの署名活動が、やっと実を結んだ。
それは、阪神淡路大震災から3年後の 1998年のことで、
こうして『被災者生活再建支援法』が生まれた。

阪神淡路大震災の後、
被災地から地域の外へ出た県外被災者は12万人と言われているが、
この人たちは支援からも排除されて被災者台帳さえ整備されていない、
というような現実もまだまだ多く残っている。

復興とは何か。
阪神淡路大震災から１７年、しっかりと総括する事こそが、
即ち、東日本大震災の復旧復興への道標・指針になると考えている。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

１．１７　もう１７年も経ってしまった。未だ若かれし頃の強烈な思い出、あの頃は被災地での体験談を聞くことはあっても、話題として積極的に話しかけることは、躊躇われた。漸く雑談で話題に出来る様になるには3年の歳月が経過していた様の記憶している。当然テレビ・ラジオ・新聞・雑誌は連日の様に報道を続けたのであるが、今回の３１１とはやはり少し様相が異なります。今は、インターネットの時代となり、３１１当日の報道ですら、中学生がustreamしたNHK放送の転送で、スタートしたと言って過言ではない。それに続く福島の原発事故、徐々に剥がれる今までの報道の仮面、昨年は本当にいろいろな真相がはっきりした年となったと思う。その意味では、阪神大震災では、コミュニケや報道は不十分であったのではないかと思われる。被害は３１１は１１７より数倍の大きさであったが、情報量も数倍あった様に思う。いい意味で「絆」がより強かったのではなかろうか。政府の頼りなさは、原発もあり、相当落ちるが、今後本当に１１７を反省し、決して満足できない経験として、参考として、東日本震災被害地への対応として欲しいものです。

　出ましたね，朝日新聞が独自に行った食卓丸ごとセシウム調査．bit.ly/Aimynj 「１日の食事から取り込むセシウムの量は、福島県内に住む２６家族で中央値は４．０１ベクレル、健康影響を心配するほどのレベルではなかった」

（グラフ再掲）朝日新聞の食卓丸ごとセシウム調査（ bit.ly/Aimynj）に関連し，日本人は過去に一日何Bqのセシウムを食べていたかのグラフ→ twitpic.com/6qzgid

　朝日新聞1/19朝刊の食卓丸ごと調査 bit.ly/Aimynj の結果と，コープ福島による調査結果（1/18更新版 - 51家庭の調査 bit.ly/AmegPk）の両方比較することをお勧め．

　朝日新聞やコープ福島の食卓丸ごとセシウム調査結果のバラツキを見て，ICRP111の《「平均的個人」を使うことは，汚染地域における被ばくの管理にとって適切でない…食習慣，生活習慣及び仕事によって，隣接する村同士…同じ家族の中でさえ，大きな差異が存在する可能性がある》を再確認

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

asahi.com（朝日新聞社）：福島の食事、１日４ベクレル　被曝、国基準の４０分の１ - 社会

　家庭で１日の食事に含まれる放射性セシウムの量について、福島、関東、西日本の５３家族を対象に、朝日新聞社と京都大学・環境衛生研究室が共同で調査した。福島県では３食で４．０１ベクレル、関東地方で０．３５ベクレル、西日本でほとんど検出されないなど、東京電力福島第一原発からの距離で差があった。福島の水準の食事を１年間食べた場合、人体の内部被曝（ひばく）線量は、４月から適用される国の新基準で超えないよう定められた年間被曝線量の４０分の１にとどまっていた。

　調査は昨年１２月４日、全国５３家族から家族１人が１日に食べた食事や飲んだものをすべて提供してもらい行った。協力家族の居住地は、福島県が２６、関東地方（群馬・栃木・茨城・千葉・埼玉・東京・神奈川）が１６、中部（長野・愛知・岐阜・三重）、関西（大阪・京都）、九州（福岡）など西日本が１１。普段通りの食材で料理してもらった。福島では、地元産の野菜などを使う人が多かった。

　１日の食事から取り込むセシウムの量は、福島県内に住む２６家族で中央値は４．０１ベクレルだった。この検査法で確認できる値（検出限界）以下の正確な値がわからないため、平均値ではなく、検出値を順に並べて真ん中に当たる中央値で分析した。

　この食事を毎日１年間、食べた場合の被曝線量は０．０２３ミリシーベルトで、国が４月から適用する食品の新基準で、超えないよう定めた１ミリシーベルトを大きく下回っていた。福島でもっとも多かったのは、１日あたり１７．３０ベクレル。この水準でも年間の推定被曝線量は０．１ミリシーベルトで、新基準の１０分の１になる。原発事故前から食品には、放射性のカリウム４０が含まれており、その自然放射線による年間被曝線量は０．２ミリシーベルト（日本人平均）ある。セシウムによる被曝線量はこれを下回った。

　調査した京都大医学研究科の小泉昭夫教授は「福島のセシウム量でも十分低く、健康影響を心配するほどのレベルではなかった」と話している。

宇宙航空研究開発機構 JAXA（ジャクサ）

ツイッター公式アカウント ＠JAXA_jp

プロフィール

 宇宙ニュース#39

txspacenews さんが 2012/01/16 にアップロード

【 毎週木曜夜９時５４分 放送中】
古川宇宙飛行士　帰国記者会見。

2012年1月19日 更新 古川宇宙飛行士 ISS長期滞在ミッション報告会 in 東北大学を開催！

JAXAは1月27日（金）に、国際宇宙ステーション（ISS）に165日間滞在した古川宇宙飛行士によるISS長期滞在ミッションの報告会と『東北大学から始まる「きぼう」での利用実験の紹介とパネルディスカッション』を、東北大学（仙台市青葉区）で開催します。
ISSでの活動の様子や、宇宙で見たことや感じたことなどを、古川宇宙飛行士が写真や映像を交えながらご報告するほか、「きぼう」日本実験棟での実験についてご紹介します。お誘い合わせのうえ、ぜひご参加ください。 
開催日時：2012年1月27日（金）18:00〜
参加対象：高校生以上を推奨

観測ロケット：「宇宙花火」くっきり　大気の動き観測成功−−内之浦宇宙空間観測所　／鹿児島 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)

特殊なフィルターを通して撮影され、輪のように見える「宇宙花火」＝ＪＡＸＡ、北海道大学、高知工科大学提供

　宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）は１２日午前５時５１分、肝付町の内之浦宇宙空間観測所から、高度８０〜３００キロの熱圏中性大気（中性風）と電離大気（プラズマ）の結合過程解明を目的とする観測ロケットＳ−５２０−２６号機を打ち上げ、データを収集した。ロケットから放出したリチウム蒸気が太陽光を受けて光る「宇宙花火」で、高度１３０〜２１０キロの大気の動きを観測する実験にも成功した。

　発表によると、打ち上げ５８秒後から観測を始め、最高高度２９８キロに達した後、リチウム蒸気を放出。赤く光る「宇宙花火」が内之浦、高知県宿毛市、室戸市の地上観測点から約３０分間観測されたという。

　ロケットには８種類の観測装置・機器を搭載していたが、イオン質量エネルギー分析器が正常に作動せずデータが得られなかったという。【新開良一】

　国立天文台などの国際研究チームは、すばる望遠鏡（米ハワイ島）の近赤外線を使ったカメラで撮影し、若い恒星の周りに惑星になり損ねた、ちりのリングがあることを確認したと発表した。恒星の中心からリングまでの距離に差があり、研究チームは「星の周りに未発見の惑星があり、重力で影響を与えているのではないか」と推測している。

　研究チームは、ケンタウルス座の方向にある地球から２４０光年離れた年齢８００万〜１０００万年の恒星「ＨＲ４７９６Ａ」を観測。得られた画像からリングの距離を精密に測定した。その結果、リングの半径は１２０億キロで、星の中心からリングまでの距離が左右で１．８億キロ違うことが分かった。

　このちりがたくさん集まれば惑星に成長したが、途中で衝突を繰り返し、粉々になったと考えられるという。【斎藤広子】

金子勝先生のツイートを紐解くと以下の様になります。皆頑張っています！

masaru_kaneko 金子勝 

「０円ソーラー」「屋根貸し」「省エネ」、エネ協が３事業柱に会社設立へ/小田原：ローカルニュース : ニュース : カナロコ -- 神奈川新聞社

太陽光発電パネルの普及率はまだ３％と低い小田原市内

　小田原再生可能エネルギー事業化検討協議会（会長・鈴木博晶小田原市低公害車普及促進会議会長）は17日までに、太陽光発電事業化のスキーム案をまとめた。「０円ソーラー」「屋根貸しソーラー」「省エネ」の３事業を柱として、市民ファンド形式の会社設立を目指すとしている。

　昨年12月に発足した同協議会は、市や県のほか、地元企業、金融機関、商工会議所などで構成されている。太陽光発電の事業会社を２０１３年度中に設立することを当面の目標に掲げている。

　そのため、協議会は７人のメンバーによる太陽光発電事業化検討チームを設置、具体的な取り組みや課題の洗い出しなどを進めていた。

　同チームが注目したのが、先進地・長野県飯田市の「おひさま進歩エネルギー」（原亮弘社長）。現地視察を行い、今月13日には原社長を市民意見交換会の講師に招き、助言を求めた。

　おひさまは04年にＮＰＯ法人からスタート。地元の飯田市が太陽光発電用パネルの設置場所として保育園など公共施設の屋上を長期間提供したことが、事業化の弾みになった。

　また、事業計画の鍵を握る市民からのファンド集めも、出資金の活用法を公開するなど「見える化」で切り抜けたという。

　同チームは同社の事業をモデルに、今回３事業を盛り込んだスキーム案を作成した。０円ソーラーは一戸建てや集合住宅、小規模事業所を対象に太陽光発電パネルを無償設置して毎月使用料金を徴収する。ほかの２事業では、日当たりのよい屋上などの貸し出し、省エネの診断や機器導入の助言も行う。

　協議会は今月から需要調査や市民アンケート、公共施設の太陽光発電パネル割り付け図の検討などに順次着手、３月までに事業計画素案を作成する予定。

　小田原市環境政策課によると、11年度のパネル設置補助金件数は３倍増の約３００件。市内の家庭用太陽光システムの普及率は年度末に３％程度になる見込み。

東日本大震災：秋田市、エネ管理協力を承諾　復興計画で岩手・大槌町要請　／秋田 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)

　秋田市の穂積志市長は１７日、東日本大震災の被災地の岩手県大槌町から、復興計画における電気などエネルギー管理についての協力要請を受け、承諾したことを明らかにした。

　秋田市は今年度から、電力やガスなどの消費量をコンピューターを使ってリアルタイムで把握するシステムの開発を進めている。ＩＴ技術などの活用で持続発展可能な街を目指す「あきたスマートシティ・プロジェクト」の一環。４月から市の一部施設で運用し、消費電力使用量の７％削減を目標にしている。節電効果は年に４０００万〜５０００万円になるという。

　これに目をつけた大槌町の碇川豊町長から作年末、文書で穂積市長にシステムを共同で利用したいとする申し出があった。穂積市長は今月１１日付で、「復興に寄与しながら相互発展できる取り組み」として承諾。市は同町と詳細を協議後、年度内にも協定を締結。早ければ来年度からの運用につなげたいとしている。

　市環境部によると、同町は公共施設の自立的防災や地域コミュニティーでの再生可能エネルギーの活用などを目指したスマートタウン構想を掲げている。穂積市長は「本市が構築した基盤が、災害に強い都市作りの方法の中で有効と評価された」と話している。【小林洋子】

IBMら、秋田市でスマートシティの情報基盤を構築 | 経営 | マイナビニュース

asahi.com（朝日新聞社）：沖合で風力発電、採算性を調査　秋田 - 環境

　秋田市沖の日本海に発電用の風車をつくることができるか、調査が行われている。洋上発電は建設地の制約が少なく、欧州で活発だ。日本では台風や津波対策が求められ、課題も多い。３月まで海底の地形や風向、風速などを調べ、事業の採算性が判断される見通しだ。

　調査は昨秋から、大手ゼネコンの大林組と、測量や環境分野に強みを持つ国際航業（いずれも東京都）が行っている。両社は、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ、川崎市）が公募した自然エネルギーの技術研究開発事業を受託した。

　調査海域は、秋田港周辺から沖合数キロの地点。洋上の風車は海中に基礎を打ち込む「着床式」を想定しており、適地を探る考えだ。

　ＮＥＤＯは、洋上発電では住宅密集地を避けるなど、陸上での立地面の制約がないほか、景観面でも住民の理解を得やすいとみている。秋田市沖の日本海は年平均で風速７メートル以上あるといい、事業化の可能性も高いとして調査対象に選ばれた。

　欧州ではデンマークやイギリスなど、風の強い北海沿岸を中心に洋上発電が盛んだ。駐日デンマーク大使館によると、同国では最初の商業用洋上風車が１９９１年に完成し、送電を始めた。同国は２０５０年までに、発電で使う石油や石炭をゼロにする政策を打ち出し、風車など再生可能エネルギー関連の産業も成長しているという。大使館の担当者は「近年は洋上風車の大型化と、より沖合に設置する動きが強まっている」と話した。（大隈悠）

asahi.com:秋田沖で洋上発電　実現可能性調査-マイタウン秋田

　秋田市沖の日本海に発電用の風車をつくることができるか、調査が行われている。洋上発電は建設地の制約が少なく、欧州で活発だ。日本では台風や津波対策が求められ、課題も多い。３月まで海底の地形や風向、風速などを調べ、事業の採算性が判断される見通しだ。

　調査は昨秋から、大手ゼネコンの大林組と、測量や環境分野に強みを持つ国際航業（いずれも東京都）が行っている。両社は、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ、川崎市）が公募した自然エネルギーの技術研究開発事業を受託した。

　調査海域は、秋田港周辺から沖合数キロの地点。洋上の風車は海中に基礎を打ち込む「着床式」を想定しており、適地を探る考えだ。

　ＮＥＤＯは、洋上発電では住宅密集地を避けるなど、陸上での立地面の制約がないほか、景観面でも住民の理解を得やすいとみている。秋田市沖の日本海は年平均で風速７メートル以上あるといい、事業化の可能性も高いとして調査対象に選ばれた。

　欧州ではデンマークやイギリスなど、風の強い北海沿岸を中心に洋上発電が盛んだ。駐日デンマーク大使館によると、同国では最初の商業用洋上風車が１９９１年に完成し、送電を始めた。同国は２０５０年までに、発電で使う石油や石炭をゼロにする政策を打ち出し、風車など再生可能エネルギー関連の産業も成長しているという。大使館の担当者は「近年は洋上風車の大型化と、より沖合に設置する動きが強まっている」と話した。
（大隈悠）

東日本大震災：秋田市、エネ管理協力を承諾　復興計画で岩手・大槌町要請　／秋田 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)

　秋田市の穂積志市長は１７日、東日本大震災の被災地の岩手県大槌町から、復興計画における電気などエネルギー管理についての協力要請を受け、承諾したことを明らかにした。

　秋田市は今年度から、電力やガスなどの消費量をコンピューターを使ってリアルタイムで把握するシステムの開発を進めている。ＩＴ技術などの活用で持続発展可能な街を目指す「あきたスマートシティ・プロジェクト」の一環。４月から市の一部施設で運用し、消費電力使用量の７％削減を目標にしている。節電効果は年に４０００万〜５０００万円になるという。

　これに目をつけた大槌町の碇川豊町長から作年末、文書で穂積市長にシステムを共同で利用したいとする申し出があった。穂積市長は今月１１日付で、「復興に寄与しながら相互発展できる取り組み」として承諾。市は同町と詳細を協議後、年度内にも協定を締結。早ければ来年度からの運用につなげたいとしている。

　市環境部によると、同町は公共施設の自立的防災や地域コミュニティーでの再生可能エネルギーの活用などを目指したスマートタウン構想を掲げている。穂積市長は「本市が構築した基盤が、災害に強い都市作りの方法の中で有効と評価された」と話している。【小林洋子】

　昨年８月承認していた計画の実施を改めて確認。前向きの夢のある話を報道を控えていたのかとの感じがする。一応、１０年程前からの計画、カナダ地上での2度の実験成功、等東大系を中心にした計画が、スケジュール通り進行している。表日本のメタンハイドレートは砂地や岩石中に含まれており採取して分別して不要なものを戻しつつガスを採取する必要有り、高度な技術が必要とのこと。シェールガスの如き地上への悪影響考慮は不要であり、万一地震発生しても海水注入して元へ戻るだけで安全とのこと。

　一方、青山繁晴氏が報道している様に、米国韓国中国ロシアにも大きな関心有り、日本の独自資源確保については、国家安全／防衛上の関連が色濃く出て来ている模様。ここでもやはり国家としての中心勢力である東大系の勢力強く、難しい表日本のもの優先となっている現実有り、裏日本でのより品質の良いものは埋蔵量すらしっかり計れていない現実有り。（青山繁晴氏のyoutube他で明白）…米国メジャーへの遠慮は脱したが、日本での優先順位はフリーにはなっていない。技術的な完成度にも疑問もあるのかと思う。これは、藻からオイルの技術への理解と同じものあり。政治以上に、学術や技術の面でも、既存勢力を脱していくことが第1関門であるのかもしれない。脱するのはリーダーの政治力のみ！　…稼働の中心となるのは、やはり「ちきゅう」号であり、第2の姉妹船計画もあるとのことにて進んでいる面もあり、大いに夢と希望を持っていきたいものです。

愛知沖でメタンハイドレート試掘…２月中旬にも : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）

　政府は１８日、日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）内である愛知県渥美半島の南方沖７０〜８０キロ・メートルの海底で、２月中旬をメドにメタンハイドレート掘削試験に入る方針を固めた。

　次世代のエネルギー源として期待されるメタンハイドレートの海底掘削を本格的に実施するのは世界で初めて。政府は来年には実際に採掘し、ガスを生産する試験を行う予定だ。

　今回掘削を行う周辺海域には、日本の天然ガス消費量の十数年分と見込まれる約１兆立方メートルのメタンハイドレートが埋蔵されているとみられる「東部南海トラフ海域」があり、掘削試験の対象地点として有望だと判断した。２０１１年度予算に関連経費として８９億円を計上している。

　液化天然ガス（ＬＮＧ）は０９年度の国内の発電電力量に占める割合が２９・４％で、原子力（２９・２％）や石炭（２４・７％）、石油（７・６％）を上回っている。東京電力福島第一原子力発電所事故を受け、政府は原子力発電への依存度を長期的に下げる方針で、メタンハイドレートの商業化が実現すれば、我が国の電力供給体制の安定化に大きく貢献することが予想される。

　◆メタンハイドレート＝メタンガスと水が結晶化した氷状の物質。深海底や永久凍土層のような低温高圧の地中に分布しており、１立方メートルあたり１６０〜１７０立方メートルのメタンガスを含んでいる。普段は固体の状態となっているうえ、不安定で気化しやすいため、採掘が難しい。

　［東京　１９日　ロイター］　日本海洋掘削(1606.T: 株価, ニュース, レポート)が一時ストップ高。１９日付読売新聞朝刊で、政府は１８日、日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）内である愛知県渥美半島の南方沖７０ ８０キロ・メートルの海底で、２月中旬をメドにメタンハイドレート掘削試験に入る方針を固めたと報じられ、掘削関連である同社株に買いが先行した。三井海洋開発(6269.T: 株価, ニュース, レポート)も反発し、人気が波及している。 

　報道では次世代のエネルギー源として期待されるメタンハイドレートの海底掘削を本格的に実施するのは世界で初めてといい、政府は来年には実際に採掘し、ガスを生産する試験を行う予定としている。

メタンハイドレート　産出試験計画を承認　遠州灘沖、２０１２年掘削 | 静岡新聞　2011.8.3

　経済産業省で２日、開かれた政府のメタンハイドレート開発実施検討会は、２０１２年度に予定している世界初の海洋産出試験について、遠州灘沖の第２渥美海丘を実施地点とする計画を承認した。
　官民学共同プロジェクト「メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム（ＭＨ２１）」の担当者が、策定した計画の概要、地盤の安定性や地震対策、環境対策などについて報告し、委員が活発に質問した。
　ＭＨ２１の担当者は、地震などで万一、坑井が壊れるような事故が起きても「坑井に大量の海水が流れ込むため、低温高圧というメタンハイドレートの安定領域に戻り、自然に分解が止まる。メタンガスが海中に漏えいし続けるような事態にはなり得ない」と説明した。
　開発実施検討会の座長を務める東大大学院エネルギー・資源フロンティアセンター長の佐藤光三教授は「科学的な真理と専門家の常識とをきちんと区別した上で、国民に納得してもらえるような説明をしながら、透明性を持って計画を進めてほしい」と話した。
　計画によると、海洋産出試験を実施するのは遠州灘沖の第２渥美海丘で、渥美半島の南南東約７０〜８０キロ、御前崎の南西約１００キロの地点。２０１２年２月から、地球深部探査船「ちきゅう」を使って関連坑井の掘削に着手する。
　メタンハイドレートはかご状の氷の結晶中にメタンガスを閉じこめた天然ガス資源。日本の経済水域内に国内天然ガス消費量の１００年分が眠っているとの試算もある。

産総研：プレス・リリース　「メタンハイドレート研究センター」を設立

東部南海トラフのメタンハイドレート層から採取した天然試料(左)と微小領域のＸ線ＣＴスキャン像（右）
緑：メタンハイドレート、赤：氷、青：メタンガス、灰色：砂

　2012年に実施予定のわが国周辺海域における海洋産出試験に向けた生産技術に関する研究開発を進めると共に、連携のための組織である「メタンハイドレート研究アライアンス」を設立して、企業・大学に対する人材育成、技術移転、全国の小中高校を対象とした出張講義、データベースの構築と公開などに取り組みます。

参照：

5:03追加先 【①】メタンハイドレート開発促進事業（フェーズ１の成果）by metichannel再生回数 6,112 回

4:41追加先 【②】メタンハイドレート開発促進事業（フェーズ１の成果）by metichannel再生回数 6,623 回

6:46追加先 【③】メタンハイドレート開発促進事業（フェーズ１の成果）by metichannel再生回数 3,893 回

3:03追加先 【④】メタンハイドレート開発促進事業（フェーズ１の成果）by metichannel再生回数 3,633 回

【青山繁晴】ニュースの見方 メタンハイドレートを狙う米中韓 2011.10.19 - YouTube

　GMSは経営的に苦戦が続くが、食料は採算が良く、全体利益をカバーしている。業態としては成熟しすぎて成長できずに苦戦中だが、突破口としての食料の位置付け有り。農業は政治的に安定させてしまい、農協の独占状況で弊害が多くなっている。ここでは、GMS／スーパーも革新者であり、若きリーダーだ！

小売りが低コスト農業　ＴＰＰに備え　セブン＆アイ、北海道に20ヘクタール　ローソンなどクラウドで管理　：日本経済新聞

　大手小売りが自ら手掛ける農業の生産性向上に乗り出す。セブン＆アイ・ホールディングスは約20ヘクタールの農場を北海道に開設。野菜を大量に出荷できるようにする。ローソンやイオンは全国に散らばる農場での生育状況をインターネット経由で一括管理する。政府は環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）への参加をにらみ、農業の大規模化を柱とした競争力強化を進める方針。各社の取り組みは日本の農業を成長させ、改革を促す可能性もある。

　セブン＆アイは１月下旬、北海道中央部の東川町に子会社「セブンファーム北海道（仮称）」を設立する。同社が85％、地元農家などが15％をそれぞれ出資。小売りや外食企業が運営する農場としては最大規模となる。

　ブロッコリーやカボチャなど年間約1000トンの生産を見込む。北海道内のイトーヨーカ堂のほか関東の店舗でも販売する。従来の農場は収穫量が少なく週１〜２回しか販売できなかったが、新農場からは夏場はほぼ毎日販売できるという。価格は市場経由に比べ１割ほど安くなる見込み。今夏をめどにインターネット通販でも取り扱う。

　ローソンは出資する農場「ローソンファーム」で、ネット経由でシステムを利用するクラウドコンピューティングを使って農作業の即時管理を始める。農作業に当たる人がタブレット端末を持ち歩き、農薬の使用量や収穫計画を入力する。

　システムはＮＥＣが開発。農薬などを多く使うと警告し、安全な野菜作りにつなげる。千葉県の農場で試験導入し、２月末をめどに全農場に広げる。収穫した野菜は約3400店のコンビニエンスストアで販売する。

　イオンも昨年12月、子会社が運営する全国の農場で富士通のクラウドシステムを導入した。農場に取り付けたセンサーで気温、降水量や土の状態を把握。将来は需給も予測できるようにする。

　大手小売りが農業に力を入れるのは主力商品の野菜を安定して調達するためだ。東日本大震災後には食の安心・安全に対する消費者の要求も一段と強まっている。各社は生産段階から品質を確保し、安全な野菜を供給できるようにする。

　政府は生産・加工・販売を一貫して手掛ければ農業の生産性は上がるとみている。実際、セブン＆アイでは市場経由より１割ほど安く販売しても農場経営は黒字化しているという。各社は全国各地の農場をつないで運営する「チェーンストア流」の農業を推進し、収益力を上げていく。

　日本がＴＰＰに参加すると割安な農作物が大量に輸入され、日本の農業が大打撃を受けるとの意見もある。ただ農家の高齢化が進む農業の再生は待ったなしの改革。全国規模で農場を展開する小売り大手の取り組みは既存の農業を変えていく起爆剤にもなりそうだ。

久しぶりにユニークな方ばかりで、読んでみようかと思いますね！

芥川賞に円城、田中氏　直木賞は葉室氏が受賞　　：日本経済新聞

　第146回芥川賞・直木賞（日本文学振興会主催）の選考会が17日、東京・築地の新喜楽で開かれ、芥川賞は円城塔（とう）氏（39）の「道化師の蝶」（「群像」2011年７月号）と、田中慎弥氏（39）の「共喰い」（「すばる」同10月号）に決まった。直木賞は葉室麟（りん）氏（60）の「蜩（ひぐらし）ノ記」（祥伝社刊）が選ばれた。

記者会見に臨む（左から）直木賞を受賞した葉室麟氏、芥川賞を受賞した田中慎弥氏、円城塔氏（17日、東京都千代田区）

　贈呈式は２月中旬に都内で。受賞者には正賞の時計と副賞100万円が贈られる。

　芥川賞の円城氏は札幌市生まれ。東北大や東京大大学院で物理学を学んだ。受賞作は、謎の作家を追跡する物語と言葉をめぐる哲学的な考察が入り交じる実験的な小説。

　田中氏は山口県下関市生まれ。地元の高校を卒業後、就職せずに小説を書き続けてきた。「共喰い」は地方都市を舞台に、性と暴力をテーマに少年と父の関係を描いた。

　選考委員の黒井千次氏は円城氏の作品を「従来の小説とは違う新しさ、面白さがある」、田中氏については「文章密度が高く、世界観がしっかりしている」と評した。

　円城氏は「言葉とは何かという不思議なことを考えた作品。小説はいろいろなことをやっていいのだと思う」、田中氏は「受賞は当然」と語った。

　直木賞の葉室氏は北九州市生まれ。西南学院大を卒業後、地方紙記者を経て作家になった。受賞作は藩主の側室と不義密通して切腹を命じられた奉行と、その監視役の武士との交流を描く。

　選考委員の浅田次郎氏は「デッサン力があり目配りの行き届いた時代小説」とたたえた。

　葉室氏は「これまで以上に自分の思いが読者に伝わったという実感があった。そうした作品で受賞でき、ほっとしている」と喜びを語った。

アサヒ・コム／芥川賞に円城塔さん・田中慎弥さん　直木賞に葉室麟さん

asahicom さんが 2012/01/17 にアップロード

■アサヒ・コム動画 http://www.asahi.com/video/
　第１４６回芥川賞・直木賞（日本文学振興会主催）の選考会が１７日、東京・築地の料亭「新喜楽」で開かれ、芥川賞に円城塔さん（３９）の「道化師の蝶（ちょう）」（群像７­月号）と、田中慎弥さん（３９）の「共喰（ぐ）い」（すばる１０月号）、直木賞に葉室麟さん（６０）の「蜩（ひぐらし）ノ記」（祥伝社）が選ばれた。

芥川賞に円城塔さんと田中慎弥さん

tbsnewsi さんが 2012/01/17 に公開

第１４６回芥川賞は、円城塔さんの「道化師の蝶」と田中慎弥さんの「共喰い」がダブル受賞しました。

「石原知事に逆襲」芥川賞の田中氏ノーカット会見（12/01/18）

ANNnewsCH さんが 2012/01/17 にアップロード

第146回芥川賞に、田中慎弥さん（39）の「共喰い」と円城塔さん（39）の「道化師の蝶」の2作品が選ばれました。田中さんの会見ノーカットです。
・・・記事の続き、その他のニュースはコチラから！
[テレ朝ｎｅｗｓ] http://www.tv-asahi.co.jp/ann/

「シェールガス」に注力し国力回復の起爆剤としていく方針が打ち出されている。しかし、今後の発展進行を楽観視できない事情は下記の通りである。何処ともなかなか新しきことは上手く運んでいかないものですね。特に環境問題が絡むとややこしいことです。技術上の解決策もあるはずであり、日本としては大量生産とパイプ輸送で輸出価格が安くなり、世界の天然ガス相場が下がり、日本が潤沢に安く買えることを期待するのみです。しかしいろいろな事情を考えると、米国が「日本が確立し最先端を走っているメタンハイドレートの技術」を狙っている現実が見えて来ます。藻の研究でも、どうやら日本の研究が一段と先進的になって来ていることでもあり、狙われなくして行きたいものです。余程政府を監視して行かねば、藻でも「メタンハイドレートの米国組織との共同開発」（＝国辱的な《？》と感じています）と同じことが出てくるかもしれません。日本は原発に異常なウエイトで開発費用を掛けてきていましたが、米国では日本の監視機関人員２００人程に対して３０００人程居るとのこと、藻でも投資額は日本の１００億＋αレベルに比して数千億レベルできています。（米国は日本の技術は有機物を餌とするサイクルが完成しないはずと批判していますので、少しは安心ですが…）

世界を見渡すと、再生エネルギーへの取り組みは随分進んでいます。FUKUSHIMAは「不幸中の幸い」となりそうです。日本もそれなりに進めてきていますが、世論の本気度を引き出す努力が感じられませんでした。漸く本気で「再生エネルギー」に取り組むきっかけとなりました。今石油で潤っているアブダビでは、世界の石油埋蔵残高が５６年、アブダビは１１７年、にもかかわらず、２０３０年には石油が今程使われなくなり、現在潤沢な資金源が危うくなるとの長期危機管理で、「マツダール・シティ」人口１０万、再生エネルギー１００％、実験的スマートコミュニティを創っています。２００６年スタート２０２０年頃完成の予定とのこと。日本企業も参加していますが、国内のスマートシティ造りはどうなるのでしょうか？　一挙に進めて行かねばならない様な時代変化ではないかと思っています。

米政権、「キーストーンＸＬ」パイプライン建設計画を認可せず （ロイター） - Yahoo!ニュース 　1月19日(木)9時40分配信

１月１８日、オバマ米政権は、カナダとテキサス州を結ぶパイプライン「キーストーンＸＬ」の建設計画を認可しないと発表した。写真は米ノースダコタ州で建設中の同パイプライン。提供写真（２０１２年　ロイター/TransCanada Corporation）

［ワシントン　１８日　ロイター］　オバマ米政権は１８日、カナダとテキサス州を結ぶパイプライン「キーストーンＸＬ」の建設計画を認可しないと発表した。「キーストーンＸＬ」はオイルサンドを輸送するパイプラインで、トランスカナダ＜TRP.TO＞が推進している。

オバマ大統領は、代替ルートの検討も含め、検証プロセスに十分な時間がなかったことを理由とし、共和党が性急な期限を設定したことを批判した。

決定内容は事前の予想通りだったが、トランスカナダの株価は引き続き下落。野党共和党と石油業界は、オバマ政権は米国のエネルギー安全保障を脅かし、数千人分の雇用創出を考えていないと批判している。

共和党の大統領選候補として有力視されるロムニー氏は、「失業対策に真剣さを欠いている。大統領は、環境保護団体を喜ばせようと、自己の利益と国家の利益を混同している」と述べた。

計画は昨年１１月に決定が先送りされており、環境保護団体はこれを歓迎。一方議会では、共和党が２月末までの判断期限を設定していた。

大統領から承認権限剥奪も＝米共和党、送油管計画で検討 | Reuters

　【ワシントン１２日ロイター時事】カナダから米テキサス州にシェールオイル（頁岩抽出原油）を運ぶ送油管「キーストーンＸＬ」の敷設計画の承認をオバマ米大統領に促している議会共和党は、ホワイトハウスが同計画を却下した場合に備え、承認権限を同大統領から奪う方法を検討している。

　ジョン・ホーベン上院議員（ノースダコタ州、共和）の側近はロイター通信に対し、同議員が連邦議会による同計画の承認が可能になるような緊急法案を作成していることを明らかにした。ノースダコタ州は同州で新たに発見されたシェールオイルの運搬を容易にするため、カナダのパイプライン運営会社トランスカナダの同送油管に期待している。

　オバマ大統領は同計画の承認判断を今年１１月の大統領選挙後に先送りしたが、議会は２月２１日までに判断するよう同大統領に迫っている。承認されるとカナダのオイルサンド（油砂）由来の原油の輸送が急激に増えることになる。

　ホーベン上院議員の側近であるライアン・バーンスタイン氏は、同大統領が同計画を却下した場合、上院共和党は合衆国憲法で外国との通商を取り仕切る権限が議会に付与されている点を挙げ、パイプライン敷設作業開始を承認させる法案を考えることになろうと語った。同氏は「憲法は、このような計画を承認し、前進させる権限を議会に与えていると思う」と述べた。

　長年国境をまたぐ送油管の承認を行っているのは米国務省だ。同省は共和党のこうした権限移譲計画について直ちにコメントしなかった。

　バーモント法科大学院のパトリック・パレントー教授（環境法）は、これまでに国境をまたぐ事業計画を承認する権限が国務省にあるのか、それとも議会にあるのかをめぐる憲法上の論争があったと指摘する。

　同教授は「政治的に苦しい戦いになるし、法的に言っても大統領は議会のそういった動きを黙認しないと思う」と語った。その上で、「憶測するとすれば、それは憲法上の決戦にならざるを得ないだろう。興味深いのは、それがどのように裁判所に持ち込まれるのか、誰が訴えを起こすのかなどだ」と述べた。

米共和党、キーストーン送油管計画却下の事態も想定 | Reuters

　【ワシントン１１日ロイター時事】オバマ米大統領に対し、カナダから米テキサス州に原油を運ぶ「キーストーンＸＬ」パイプラインの敷設計画を承認するよう求めている議会共和党は、ホワイトハウスが計画を認めなくてもあきらめない姿勢を示している。

　同計画の承認を先送りしたあと、オバマ大統領は承認の判断を２月２１日までに下すよう議会から迫られている。承認されれば、カナダのオイルサンド（油砂）由来の原油量が急激に増えることになる。

　共和党議員側近筋はロイター通信に対し、２月に同計画が却下された場合にオバマ大統領に見直しを迫る法案条項について、初期作業が既に始まっていると語った。この条項の文言は２月末に期限切れとなる給与税減税の延長に必要な法案に盛り込まれる可能性があるという。

　カナダのパイプライン運営会社トランスカナダのパイプライン敷設計画は、オバマ大統領を政治的な板挟み状態にしている。同大統領は再選を目指す選挙運動を始める予定だが、困難が予想されている。また同計画は共和党にとって、２万人の雇用を創出する計画の承認を同大統領がためらっていると有権者に印象づける便利な道具になっている。

　これに対しオバマ大統領の政治基盤の一つである環境保護団体は、同敷設計画の撤回を最優先事項にしている。オイルサンド原油を処理する際に排出される二酸化炭素（ＣＯ２）について懸念しており、同計画が生み出す雇用も５０００人に満たないだろうと主張している。

　ホワイトハウスは昨年１１月、パイプラインがネブラスカ州の環境的に微妙な影響のある場所を通過する計画だったため、新ルートを見つけるために同計画の承認の判断を先送りした。

　これに対し、共和党は１２月、給与税減税を２カ月延長する法案に同計画に関する文言を入れる形で応戦した。文言はオバマ大統領に同計画を承認するまでの猶予期間として６０日与え、承認しない場合にはそれがなぜ国家の利益にならないか説明させるという内容だった。

　法案へのキーストーン関連条項付加に寄与したジョン・ホーベン上院議員（ノースダコタ州、共和）の側近であるライアン・バーンスタイン氏によると、同上院議員は大統領が同計画を却下した場合に備え、既に新たな法案の作成に取り組んでいるという。

米環境保護団体、シェール油・ガス開発反対運動で成果 | Reuters

　【ワシントン２７日ロイター時事】米国では環境保護運動が盛り返しており、シェール油・ガス（頁岩層に含まれる石油・天然ガス）ブームに反対するさまざまな活動が多方面で始まっている。これらの反対活動により、開発は、最終的に中止にならないとしても、遅れる可能性がある。

　環境保護活動家は最近、カナダのパイプライン運営会社トランスカナダによるキーストーンＸＬパイプラインの敷設に反対する運動で予想外の成功を手にした。これに意を強くした活動家は新たな攻撃を展開し始めており、シェール開発業界は守勢に回っている。同業界にとってコストが上昇し、開発拡大は制限され、大規模なプロジェクトが中止される可能性もある。

　シェール油・ガス開発に関わる企業の弁護を担当するワシントンの法律事務所フルブライト・アンド・ジャウォースキーのバークレー・ニコルソン氏は、「活動が急に目立つようになった気がする。これが最大の懸念だ」と述べ、連邦政府や州政府が認可決定を先送りしたり、訴訟が提起されたりしたことで、シェール開発に反対する人々に多数の反撃の道が与えられたと指摘した。

　環境保護活動家らは、シェール開発を「農村地帯の野放図な工業化」だとして警戒しており、急拡大するシェール開発業界により多くの規制を設けることを目指して活動しているという。損害をもたらす開発慣行から打撃を受けやすいぜい弱な地域を守るためだ。

　昨年、米国で気候変動に対応する法案が成立しなかったことを受け、環境保護団体はエネルギー政策に対して、より断片的な個別アプローチを用いることを強いられている。

　しかし、これらの個別戦略は、カナダから米テキサス州に至るキーストーンＸＬパイプラインの敷設反対運動で効果を表した。環境保護活動家はこの敷設計画について、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の多いオイルサンド（油砂）抽出原油を潜在的な脅威の象徴に変えることに成功した。

asahi.com（朝日新聞社）：大作映画『ジョン・カーター』の世界を彩るキャラクターたちの姿が公開に - ぴあニュース - 映画・音楽・芸能

ウォルト・ディズニー生誕110周年を記念し古典冒険小説『火星のプリンセス』を映画化したスペクタクル巨編『ジョン・カーター』の公開に先がけ、物語のキーとなる場面写真が公開された。

その他の写真

この度解禁となった場面写真は、主人公ジョン・カーターが未知の惑星“バルスーム”で出会う様々なキャラクターが写ったもの。そのうちの1枚は、カーターを演じる主演のテイラー・キッチュが、昨年の来日時に「5〜6日間打ちのめされ続けた一番過酷なシーン」と語った、巨大生物“大白猿”とのバトルシーン。 6本の手足と鋭い牙をもった大白猿が今にもカーターに襲い掛かろうとする様は強烈だ。右端には鎖につながれたカーターも写っており、このあとの展開が気になる1カットとなっている。

さらに、カーターが敵対することになる悪役“マタイ・シャン”の姿も明らかに。バルスームを滅亡の危機に追い込み全宇宙を支配しようとするこの無慈悲な権力者を演じるのは、『シャーロック・ホームズ』『ロビン・フッド』などで知られる英国人俳優マーク・ストロング。異様な牙を持った生物の大群を従えたその姿からは、不気味な存在感がにじみ出ている。

最後の1枚は、身長約2.5ｍの“タルス・タルカス”とカーターの姿。全身緑色の容姿が印象的なサーク族の皇帝であるタルス・タルカスを演じるのは、『スパイダーマン』の“グリーン・ゴブリン”などでお馴染みのウィレム・デフォー。4本の腕を持つサーク族の身長を表現するため、デフォーは高足を履いてモーション・キャプチャーによる撮影に挑んだという。

映画界に多大な影響を与えたと言われる冒険小説を、アンドリュー・スタントン監督（『ファインディング・ニモ』）はどのように映像化し、私たちに未知の世界を見せてくれるのか。そして、主人公カーターと惑星バルスームの運命はいかに？　期待が高まる場面写真となっている。

ジョン・カーター | ディズニー映画…公式サイト（今回発表最新版のはず）

『ジョン・カーター』
4月13日(金) 2D・3D同時公開
(C)Disney Enterorises.,Inc. All rights reserved.

映画『ジョン・カーター』 - オリジナル予告編 (日本語字幕)

　専門は「解析のスピードアップ」とのこと。生物研究者が車？…発達させる発想＝子どもや年寄りに優しい乗り物＝走るエアバッグ、作ろう！…

TBS「夢の扉＋」1月22日（日）#38「人にやさしい！走るエアバッグ」

ドリームメーカー／広島大学　総合研究科教授 升島 努 さん

世界初！“誰もケガをしない”夢の車を！
硬くない車〜100%安全を目指す『エアバッグ車』

『自動車のボディはなぜ硬いのか？』　誰もが常識として疑わない事に疑問を持った男がいた。広島大学教授・升島努。升島の専門は、細胞分析など生命のメカニズムを解明する「生命解析科学」。この分野の世界的権威だが、今、開発を手がけているのは、全く畑違いのモノ。車のフロントボディをエアバッグにしてしまうという新しい発想の電気自動車だ。「柔らかいエアバッグで覆えば、運転者だけでなく歩行者も安全な『誰もケガをしない車』ができるのではないか−」
その原点には、升島にとって忘れられない出来事があった。車で走り出そうとした時、目の前に飛び出してきた少女。寸前で事故を免れたが、自分の娘と同じ年ごろの少女を見て、事故の被害者や家族たちは、どんな思いでいるか・・・と考えた。　『交通事故の悲劇を少しでもなくしたい』。升島は自己資金で、エアバッグ車の開発に挑んだ。
研究や講演の合間を縫って通うのは、県内の小さな溶接工場。実用化に向けて大手メーカーに共同開発を申し込んだが、反応は「そんな車つくれるはずがない」。「それなら自分で作ってやる」と、溶接工場の社長をパートナーに、自動車の試作に取り組んだ。しかし、開発には多くの壁が立ちはだかっていた。
軽量化・コストダウン・・・。大手メーカーなら実験施設を使って取り組むことを、升島は、ホームセンターで見つけた部品で自らの手で作っていく。さらに難題のフロント部分のエアバッグの改良には、繊維メーカーやテントメーカーに、実際エアバッグ車に乗って衝突体験をしてもらい、試作を繰り返した。決してあきらめない升島の周りには、いつしかたくさんの仲間が集まった。
そして、迎えた最終段階。歩行者を想定しての衝突実験を実行。果たして本当に夢の車は完成するのか？

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

７９万円で「走るエアバッグ」を創る。「何故、何のため、、、強い信念で、その実現の為に仕事をする」上手く体験させ協力者を本気にさせる…大きなエアバッグ車！　…衝突実験は成功！怪我をしない車！

小さな車体の車は、今からのEVの主力となる大きさ。６０km／h、前後左右エアバッグの3人乗り三輪車、、、超安心車：町が一挙にオシャレになる！、、、早速購入希望車が来た…他人に怪我をさせない車、いいとしか言いようがない。今老人用４輪スクーターがあるが、車に乗って来た人には「車」を運転したくてしょうがないのです。この車なら、運転する方にとっても安心でトライできます。凄い、この開発精神がすごい！

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

広島大学　第６回　升島 努 教授 （大学院医歯薬学総合研究科）

大学院医歯薬学総合研究科 
創生医科学専攻

升島　努（ますじま　つとむ）教授

細胞一つ一つを直接分子分析する最先端の技術を開発

　升島教授の研究は、主に分析化学、薬学分野での分析法開発が中心です。

教授は常に新しい視点から研究に取り組み、最近「質量分析（※1）」を

用いた細胞分析において、新しい方法（※2）を確立しました。 

　新分析法によって教授が可能にしたのは、わずか１pl（※3）にも満たない

１個の細胞の動きをビデオで観察し、変化の瞬間、その中にひそむ数千種類

の分子を直接一斉に分析し、うごめいた分子が何であるかを、より速くより

的確に特定すること。このことは、ライフサイエンスや医療の加速に大きく

貢献するものと評価され、今年９月、日本分析化学会の2008年・学会賞に

選ばれました。

（※1）分子の重さを量って、その分子が何であるかを特定すること。2002年

にノーベル賞を受賞した島津製作所の田中耕一さんの研究で注目された。 

（※2）「Live Single-Cell Mass Spectrometry」Nature誌Editorがつけた名前。

ライブで生きたまま、1ヶの細胞の動きと物質を同時に分析する手法。

「見える細胞分子分析」。 

（※3）1picoリッター＝10のマイナス12乗 

　学生たちには「夢を持つ人間になってほしい」と語る升島教授。自身も常

に夢を追いかけています。教授の研究フィールドは、ライフサイエンスの

分野にとどまりません。現在建設中の、広島市民球場に代わる新球場に

「超低コスト開閉式ドーム」を設置することを目指して、県内４社と共同

開発（特許取得済み）していることもその一つ。「分析化学の先生がなぜ

ドーム？」との質問に「装置を開発して新しい可能性を拓くという自分流の

アプローチは基本的に変わりません。私は物理畑出身なので、原理原則が

わかれば、分析装置だろうがドームだろうが同じなんですよ」と升島教授。

その柔軟性、行動力に圧倒されました。

　升島教授は、学生に「本質を見ろ！」と常に言っているそうです。

「私はオペレーターを育てているわけではありません。例えば、機械が出し

たデータを見て、なぜそのデータが出たのかという“なぜ”の部分を考える

こと。人に説明するときに『簡単に言えばこういうこと』と言えること。

これは物事の本質を見ていないとできません」と升島教授。 

「考えることのできる学生、チャレンジしてくれる学生をこれからも育てて

いきたいですね。でも、最近はいい意味で「悪さ」をしてくれる学生が少な

くなって寂しいんです」とも。学生たちは身を持って実践している教授の

背中を見て育っていくことでしょう。 

09:17 from web  [ 1 RT ]
朝のまだ暗い中、寝床で読む「天声人語」(iPad使用）…「冷たい」…被災地の寒さを思えば、自然に起き上がる自分がいた！…〈いざさらば雪見にころぶところまで〉と江戸の芭蕉は雪で童心に帰る／片や雪国の一茶は〈雪ちるやおどけも言へぬ信濃空〉！asahi.com/paper/column.h…

09:30 from Tweet Button
ミャンマーからマフラーを被災地へ寄贈…朝日掲載ですが、Webで４日前の産経が出ました… sankei.jp.msn.com/west/west_affa……[hand in hand］草の根交流の出発ですね／大きくは米国の経済封鎖解除方向がありますが…ビルマはスーチーさんの父上からの因縁もありますね！

09:39 from web
朝から、韓国経営者の決断の早さ／レタス等の野菜工場の導入決定（『新報道2001』野菜工場みらい　miraigroup.jp　）をミタ！　…日本政府も注力する最先端の技術を「即取り込む決断」…かんこくはいま「ジャパンアズナンバー1」寸前の様相ですね！
 
12:33 from web
＃近ごろ都に流行るもの　…「スマート」「クール」「クラウド」「カワイイ」「ベクレル」「シェールガス」…　…これからは？…「タブレット」「PHV」…

15:44 RT from web
【今日の花なぁに？】１月２２日：シンビジウム／洋ランの中でも特に低温に強く、初めて育てる人でも比較的とっつきやすいラン。花もちが良く立派なのでお歳暮のカタログにも良く掲載されています #garden #hana twitvideo.jp/04ZWu
（杉田造園さんのツイート）

15:49 from Tweet Button
Reading:NHKニュース　心臓病３つ同時手術成功 男児退院 nhk.jp/N3zl6Tmw

15:50 RT from web
地方からの続報です。北九州市で工場・倉庫の屋根に太陽光パネルを置く計画。面積は３２３ha、年間発電量３億２３００万kWh。一般家庭９万世帯分です。goo.gl/GaebY風力発電を行う事業者に秋田県は土地貸出をする。goo.gl/1H24k
（金子勝さんのツイート）

16:16 from gooBlog production
閑話休題 　「春節祭／2012.1.23〜」 goo.gl/nveyD

17:07 from gooBlog production
必見！智慧得(337)　　　「リチャード・セント・ジョン／TED」 goo.gl/xnMQb

17:30 from gooBlog production
メモ「スマートメーター／東電」 goo.gl/Eeq2S

23:12 from gooBlog production
必見！智慧得（334）「升島 努／走るエアバッグ」 blog.goo.ne.jp/fukuchan2010/e…

by fukuchanhi on Twitter

ＲＩＴＥと東大ＶＣ、稲わらから化学品原料　来年、組み換え菌で製造　樹脂・飼料など作り分け　：日本経済新聞

　財団法人・地球環境産業技術研究機構（ＲＩＴＥ）は東京大学の基金で運営するベンチャーキャピタル（ＶＣ）と共同で、稲わらなど非食用植物から電子部品用樹脂などの製造に乗り出す。事業会社を設立、帝人などと組んで来夏にも実験的な生産を始める。トウモロコシなどを原料にした樹脂製造の例はあるが、非食用植物での事業化は珍しい。原油依存を減らせ温暖化対策にも役立つ。

　ＲＩＴＥとＶＣの東京大学エッジキャピタルが1000万円を折半出資し、「グリーン・アース・インスティチュート」（東京・文京、前田浩社長）を設立。千葉県木更津市のかずさアカデミアパークに用地を取得した。事業化に30億円を投じる計画。今夏に年産２千〜３千トンの設備建設に着手する。

　ＲＩＴＥの新技術を使う。土壌中に生息する「コリネ菌」を遺伝子組み換えし、植物繊維から様々な化学品原料を作り分けられるようにした。菌は植物繊維を分解し、できた糖をもとに目的の物質を合成していく。

　ある組み換え菌は電子部品や自動車部品用のフェノール樹脂の合成に使える。別の組み換え菌は生分解性樹脂の原料となる乳酸、さらに別の組み換え菌は飼料用アミノ酸のバリンなどを作れる。

　菌の成長に必要なエネルギー消費は抑え、目的の物質だけを効率良く合成できる培養法を確立。植物繊維とともに培養する単純な工程で、化学品原料を連続生産できる。新設備でまず食品廃棄物を原料に、13年夏にも試験生産を始める。

　新設備を使って帝人と生分解性樹脂を、住友ベークライトと電子部品素材を、出光興産とは様々な石化原料をそれぞれ量産する研究も始める。15年にも、３社と製品別に共同出資の製造子会社を設立。わらなどを調達しやすいアジアや米国で量産工場の建設を目指す。

　新技術を使えばフェノール樹脂やアミノ酸など１キログラムを１ドル（約77円）以下のコストで製造できる見通し。原油価格が現在のように１バレル80ドル以上なら、原油を原料とした場合に比べコスト競争力を持てるという。

石油代替で市場拡大　非食用植物の活用、重要に　：日本経済新聞

　石油や天然ガスの代わりに植物から化学品原料を作る研究開発は原油価格の高騰などを受けて2000年代後半から活発化、事業化も相次いだ。市場規模は20年に1000億ドル以上と、バイオエタノールなどバイオ燃料に匹敵する規模に育つとの予測もある。

　化石燃料の使用は枯渇への懸念があるほか、温暖化ガスの排出を招く。植物なら資源量は豊富だ。また、成長途中に二酸化炭素（ＣＯ2）を吸収するので温暖化ガスの排出をゼロとみなせる。

　米カーギルや米ダウ・ケミカルはトウモロコシやサトウキビを使う化学品原料の生産事業を進めているが、穀物の利用は食料価格の上昇を招くとの批判は多い。

　先行するバイオ燃料でも同じ問題が起きた。藻類やわらなど食用にならない植物の活用が重要になる。

朝日新聞デジタル：繊毛の動き、根っこが決定　不妊などの新治療法に期待 - サイエンス

繊毛の仕組み

　気管や卵管の内側にある「繊毛」をどうやって規則的に動かしているのか、その仕組みを大阪大などの研究グループが明らかにした。繊毛の根っこには同じ方向に突起があり、それが繊毛の動くべき方向を決めていた。繊毛の異常が原因の気管支炎や不妊の新たな治療法につながる可能性がある。

　気管の繊毛は、バケツリレーのように毎分１千回ほどの高速で同じ方向に振動して、入り込んだウイルスや異物を体外へ運び出す。それにはすべての繊毛が同じ方向に連動して揺れることが欠かせないが、繊毛細胞がどうやって口の方向を知るのかは謎だった。

　大阪大大学院医学系研究科の国本晃司研究員らは、繊毛にある「Ｏｄｆ２」というたんぱく質に注目。これがないマウスをつくったところ、せきやくしゃみをするようになった。そのマウスは繊毛の根っこにあった突起が失われ、生え方や振動がバラバラになり、繊毛の動きで気管に入った異物を排除できなくなっていた。

　月田早智子教授は「繊毛は体内の様々なところで働いており、関連する病気は多い。治療や予防に応用できそうだ」と話す。論文は２０日の米科学誌「セル」に掲載される。（東山正宜）

　高級時計…このクラスになってくると、骨董的価値の世界、芸術的／パトロン的価値の製品ですね…一応、もはや歴史的価値でしょう。朝日新聞シリーズの抜き書きコピペです。（本日は春節、朝日新聞のWeb版の名称変更日でもあり、記念のつもりでの掲載です！）

asahi.com（朝日新聞社）：【時計の祭典ジュネーブサロン】(１）個性派エレガンス - 話題 - ファッション＆スタイル

　高級腕時計の新作が華やかに勢ぞろいする毎年恒例のジュネーブサロン（ＳＩＨＨ２０１２）が１月１６日から開幕した（２０日まで）。正式名称のＳＩＨＨは「国際高級時計サロン」を意味するフランス語の頭文字。スイス・ジュネーブで開催されることから、ジュネーブサロンとも称される。例年３月に開催される世界最大規模の国際時計宝飾見本市「バーゼルワールド」からスピンアウトした形で１９９１年から実施しており、今年は第２２回を数える。

　ジュネーブサロンは基本的に新作の受・発注を行うトレードショーであり、バイヤーなどとの商談がメーンとなるため、招待客だけが入場可能。このことから、会場全体が上品で格調高い雰囲気に統一されていることも際立った特徴だ。主催者のインターネット・サイトによれば、招待客数はメディア関係者なども含めて約１万２５００人としている。

　ピアジェ「グベナー」。自動巻き、ピンクゴールド、ケース径４３ミリ。６月発売予定。２７３万円（税込み予価）（写真１）

 ◆ピアジェ　メンズの新コレクションを追加

　宝飾時計で有名だが、機械式ムーブメントを自社開発するマニュファクチュールであり、超薄型ムーブメントでも高い実績を誇る。中でもケース厚５．２５ミリの「アルティプラノ」は現行品の自動巻きモデルでは世界最薄という。

　加えて、今年はまったく新たなコレクション「グベナー」が登場した（写真１）。ケース自体はラウンドタイプ（丸型）だが、ダイヤルフェースは天地に長いオーバル（楕円）になっており、実に個性的なスタイル。左右のベゼルを厚くしているからだが、それによって静的ではなく、動的なイメージのエレガンスを表現しているといえよう。センター３針、第二時間帯表示付きのクロノグラフ、そして手巻きのトゥールビヨンなど３種類６タイプをラインナップしている。ちなみにクロノグラフのプッシュピースもオーバル型。

◆ロジェ・デュブイ　新型ムーブメントを搭載した「エクスカリバー」

　１９９５年の創設以来、独特のデザインと高品質な自社開発ムーブメントで多彩なモデルを発表してきたブランドだが、近年は四つの世界観をベースにしたコレクション展開を行っているという。

　今年の新作「エクスカリバー」（写真２）では、「ウォリアー」（戦士）の力強さとひらめき、厳格さをイメージとしており、大胆な放射状のローマ数字インデックスがまさにダイナミックでアクティブな印象を与える。やや大きめのスモールセコンドが力強さの象徴といえるだろう。ケース厚が約１０ミリの薄型ドレスウオッチだが、新開発のムーブメントを搭載しており、マイクロローターの巻き上げ効率を向上させたほか、パワーリザーブも５２時間に延長している。

　会場風景

asahi.com（朝日新聞社）：【時計の祭典ジュネーブサロン】（２）ラグジュアリー・スポーツ - 話題 - ファッション＆スタイル

　高級腕時計を大きく分類すれば、高度な複雑機構や宝飾系は別として、２針または３針のベーシックなドレスウオッチ、ＧＭＴ（第二時間帯表示）など付加機能を備えたプチ・コンプリケーション、そしてスポーツウオッチの３種類にまとめられるだろう。

　このうちスポーツウオッチはストップウオッチ機能を持つクロノグラフが代表的だが、パイロットウオッチや、防水性能の高いダイバーズウオッチなど様々なタイプがある。性能・品質、そしてハードな使用にも耐える堅牢性はもちろんだが、デザイン的にも洗練されていることが高級腕時計ならではの特徴といっていい。スーツ姿にもフィットする、エレガントなクロノグラフやダイバーズモデルも珍しくないのである。

そんな魅力を持つ優れたスポーツウオッチを、ジュネーブサロン２０１２の会場からピックアップしてみた。

　１８７５年に創業。ミニッツリピーターなどの複雑時計で高い技術力を誇る老舗ブランドだが、１９７２年に八角形のベゼルを備えた「ロイヤル　オーク」を発表。このモデルがラグジュアリー・スポーツウオッチの先駆けになったといわれる。以来、ロングセラーとして多種多様なモデルが発表されてきたが、２０１２年は誕生４０周年となる。

asahi.com（朝日新聞社）：【時計の祭典ジュネーブサロン】（３）新進ブランドの饗宴 - 話題 - ファッション＆スタイル

　スイスでは１００年以上に渡る歴史を持つ時計ブランドが少なくない。数多くのブランドが勃興したのは１９世紀だが、１８世紀にまでさかのぼるブランドもいくつかある。２０世紀になると懐中時計にかわって腕時計が急速に普及。新しいブランドも増加したが、１９７０年〜８０年代にはクオーツの隆盛でスイスの時計産業は一気に衰退。ところが８０年代後半から再び機械式時計の人気が高まり、これを追い風として休業や廃業に至った老舗ブランドが復活すると同時に、新しいブランドも次々に誕生するようになった。

　こうした新進ブランドは歴史こそ浅いが高い技術力を備えており、モンブランが時計に進出したのは１９９７年だが、今では毎年トゥールビヨンなどハイエンドなコンプリケーション（複雑時計）を発表している。２００１年に設立されたリシャール・ミルも現代のハイテクノロジーを機械式時計に導入。ラルフローレンは２００９年のジュネーブサロンでデビューしたが、タイムレスでオーセンティックなデザインをコンセプトとしている。

◆モンブラン　マットグレーのダブル・フライバック

　時計では１９９７年のデビューながら、急速に超高度なコンプリケーションを充実させてきた。今年も１０００分の１秒を計測できる仰天の機械式クロノグラフ「タイムライターII　クロノグラフ　バイ−フリークエンス１，０００」と、マリン・クロノメーターのテイストを導入したクロノグラフ「グランドレギュレーター　ノーティック」を発表。どちらもスーパーハイエンドな機構が新たに開発されており、「タイムライターII……」は２８８７万５０００円、「グランドレギュレーター……」では３６３３万円（いずれも税込み予価）と超高価な限定モデルだ。

　一般的な新作としては、「タイムウォーカー　ツィンフライ　クロノグラフ　グレーテック」（写真１）に注目したい。通常のクロノグラフではサブダイヤルとなる６０分積算計を、時・分と同軸のセンターに配置したフライバック・クロノグラフ。この分積算の針とクロノ秒針が一緒にフライバックするため「ツィンフライ」と呼ぶ。チタンをサテンとブラステッド仕上げしたグレーのカラーリングでスタイリッシュに仕上がっている。

　また、ベーシックな「スター　クラシック」シリーズがシンプル＆エレガントにリニューアルされた（写真２）。ケースは薄型で、ダイヤルには四つのアラビア数字とバーインデックス。スモールセコンドにアレンジされたホワイトスターがアクセントになっており、同ブランドの筆記具などに良く似合うデザイン。価格も３０万円以下とリーズナブルだ。

◆リシャール・ミル　時計の中に超立体的なドラゴン

　リシャール・ミルは最先端の新素材や新技術を導入して「時計界のＦ１」を目指してきたブランドだが、今年は超高額な限定モデルが６タイプ発表された。中でも「ＲＭ０５６」はサファイアクリスタルのブロックから切り出したケースを採用。この透明なケースにトゥールビヨンと特許を取得した新開発のスプリットセコンド・クロノグラフなど複雑機構を搭載しており、価格は１億４７００万円（税込み予価）。

　さらに「ＲＭ０５７」では今年の干支である「龍」をアレンジ（写真３）。時計の中に棲んでいるかのように錯覚するほど超立体的なドラゴンが彫刻されている。「ＲＭ０５２」ではスカル（ドクロ）をアレンジしており、こうしたモチーフによるモデルは初という。

　非限定の新作は「ＲＭ０３７」のみだが、こちらも同ブランドでは初の完全自社開発ムーブメントを搭載（写真４）。ムーブメントに直結していない新機構のリューズ（特許取得）や新型の可変慣性モーメント・ローターなどハイレベルな技術が導入されている。

　レアメタルは中国の露天掘り／環境処理無頓着のローコストで、他国がギブアップしたものです。価格が上昇すれば再度生産も可能です。資源が枯渇している訳ではないからです。但し、高くなると省資源／節約して同機能を引き出す技術開発で使用量が減り、価格は下がります。昨年前半高値から後半の下落は、この模様を表しています。シェールガスと同様に、採掘での公害が発生するものなのです。対策には、投資が必要でコストアップとなりますが、石油が高騰するとともに、天然ガス採掘も再生エネルギー開発バイオマスも進んでいます。　…この記事の「排水とヒ素」の問題は、ナノテクノロジーによる解決手段も出来ており、コストとどのように調和できるかにかかっています。

地熱発電所の排水が新たな鉱脈になる: ニュースの社会科学的な裏側

今や家電製品や電気自動車に欠かせないリチウムだが、未採掘の資源量は十分にあるにも関わらず、偏在が理由で寡占状態になっており、供給不足が心配されている（POPSCI）。この寡占状態を打ち破る可能性のある新技術が開発された（Technology Review）。

塩湖かん水から精製する方法が主流なのであるが、チリのアタカマ塩湖、アルゼンチンのMuerto塩湖、中国のチベット自治区や青海省、米国のはネバダ州西部のシルバー・ピーク（写真）などが代表的な産地だ（生産国 - リチウム）。多くの産地では、18から24ヶ月間、リチウム濃度を増すために、かん水を日干しにして炭酸リチウムを得ている。写真の青緑のプールがその施設だ。

米国のシルバー・ピークでは採掘を行っているが、コスト競争力に劣る。そこでSimbol Materials社は地熱発電所に注目をした。地熱発電所は熱水や蒸気を汲み上げてタービンを回して発電するため、排水を出す。同社はこの排水中（30%の固形物を含む）のリチウムや亜鉛を回収し、さらに排水を地下に還元する算段だ。加熱されているため、炭酸リチウムを濾して得ることが容易らしい。

同社は既にパイロット施設を稼働しており、さらに商業施設として50MW級の地熱発電所をカリフォルニア州インペリアルバレーのソルトン湖近くに建設しており、2012年に年間1万6千トンの炭酸リチウムの生産を期待している。世界第三位の生産者が年間2万2千トンだ。同社は2020年までに生産量を3倍にすること目論んでいる。

追記(2012/01/23 09:30):日本の地熱発電所の熱排水はレアメタルが含まれていると言う報道等はなく、むしろ砒素を大量に含んでいるケースがあり、廃棄物が公害問題になっている。

　天然資源の石油が高騰することで、いろいろなものの開発が促進されて来ている。今回は、安いとされて来た原子力に限界と取り扱いの隔絶した難しさが周知となり、先ずは天然ガスによる火力発電での代替、バイオマスの開発発展、そして太陽光発電の本格的ナノテク化開発開始（今はPC記憶が磁石・配線からIC集積回路になった段階に近いと理解／今後、記憶媒体での集積回路の極小化と同じ様な効率アップが図られる段階。PCではそれも限界に来ており、原子レベルのスイッチが開発されて来ている”ナノ”技術で脱皮せんとしているが、太陽光発電パネルでも”ナノ”技術導入で、記憶媒体以上のハイスピードでの効率向上が実現できる可能性が高くなって来ている）…今後大いに期待！

ポリエチレンイミンで二酸化炭素を掴まえろ: ニュースの社会科学的な裏側

　キティの排気管　…なぜキティ？

地球温暖化ガス、特に二酸化炭素（CO2）の排出抑制は頭の痛い問題である。火力発電所や自動車からだけではなく呼吸をしても排出される気体で人間活動に不可欠で、さらに回収するのが困難だからだ。しかし、Alain Goeppert、G. K. Surya Prakash、そして1994年のノーベル化学賞受賞者George A. Olahらの研究チームが、ポリエチレンイミンをベースにした新素材でこのCO2を掴まえる事に成功した（ScienceDaily、写真はbLavishより）。

新技術の特色は、材料が廉価ですぐに利用できる事に加えて、従来素材と異なり湿度が高い環境でも機能する事だ。捕獲されたCO2は、他の物質に簡単に転用する事で永久に環境から分離する事ができるとされている。火力発電所の煙突に設置する事で、CO2の排出量の大幅削減が可能かも知れない（関連記事:火力発電所の煙突が高いのには理由がある）。研究の詳細は、Journal of the American Chemical Society誌に掲載されている。

ただし、これでCO2を排出する化石燃料が使い放題になるわけではない。エネルギー資源の価格は高騰しており、2001年と比較すると2011年は原油で3.5倍、LNGで2倍、石炭で4倍となっている（関連記事:選択肢の残されていないエネルギー戦略）。

暮らしの中に生きる製品│株式会社日本触媒　

…ポリエチレンイミンエポミン®はエチレンイミンを重合した水溶性ポリマーです。

完全な線状高分子でなく、1級、2級、3級アミンを含む分岐構造を有するポリマーで以下の特長があります。